― 日々の小さな変化に気づくことが、命と尊厳、そして介護職員を守る
認知症の方が介護施設で生活するようになるまでには、さまざまな事情があります。
家族だけでは介護を続けることが難しくなった方。施設に入所した後に認知症を発症した方。
そして、65歳未満で発症する若年性認知症の方もいます。
若年性認知症では、就労や子育て、経済的な問題など、高齢期とは異なる困難が
生じることがあります。一方、高齢期の認知症にも、複数の病気や身体機能の低下が
重なる難しさがあります。
いずれの場合も、介護する側には大きな負担がかかります。
転倒や誤嚥への注意、繰り返される質問への対応、夜間の見守りなど、
介護職員には身体的にも精神的にも緊張が続きます。
しかし、認知症の方の健康管理で重要なのは、事故を防ぐことだけではありません。
体調の変化を早期に捉え、できることを維持し、その人らしい生活を守ること。
その積み重ねが、ご利用者様の健康だけでなく、介護職員の負担軽減にもつながるのです。
認知症は「予防できる」のか ― 最新研究から分かること
政府広報オンラインでは、認知症の「予防」について、必ず発症を防ぐという意味ではなく、
発症を遅らせたり、発症後の進行を緩やかにしたりすることと説明しています。
また、2024年の医学誌『The Lancet』の報告では、認知症に関連する
14の修正可能な危険因子が示されました。
高血圧、糖尿病、運動不足、喫煙、難聴、社会的孤立などに加え、
新たに高LDLコレステロール血症と視力低下が取り上げられています。
報告では、これらの危険因子に適切に対処できれば、集団全体で認知症症例の
約45％を遅らせたり減らしたりできる可能性があると推計されています。
ただし、この数値は、生活習慣を改善すれば個人の認知症を45％防げる
という意味ではありません。
認知症には、年齢や遺伝的要因など、本人の努力では変えられない要因もあります。
それでも、日常生活の中で改善できる要素があることは、介護現場にとって
重要な意味を持ちます。
運動・知的活動・社会参加を日常生活に取り入れる
国立長寿医療研究センターでは、認知症のリスク低減に関係する活動として、
身体活動、知的活動、社会活動を紹介しています。
身体活動は、散歩や体操だけではありません。掃除、庭仕事、買い物など、
生活の中で身体を動かすことも含まれます。
知的活動には、読書、趣味、楽器演奏などがあります。
社会活動では、家族や友人との交流、地域活動への参加などが挙げられます。
介護施設でも、こうした活動を日常生活に取り入れることは可能です。
例えば、以前から植物を育てることが好きだった方に、水やりをお願いする。
料理が得意だった方に、食事の準備を手伝っていただく。
単に身体や頭を使うだけでなく、「自分にもできることがある」という実感を
持てることが大切です。
ただし、活動の効果には個人差があり、無理に参加を求めることは適切ではありません。
脱水 ― 本人が訴えられない危険を見逃さない
NAIの「動画でOJT介護」のシナリオでも、認知症の方の健康管理として、
最初に脱水が取り上げられています。
高齢者は、喉の渇きを感じにくくなったり、腎機能の変化などによって
脱水を起こしやすくなったりします。
認知症の方では、飲み物を認識しにくい、飲むことを忘れる、
トイレを気にして水分を控えるといった事情が重なる場合があります。
脱水が進むと、倦怠感やふらつき、意識の変化などが現れることがあります。
特に、急に混乱が強くなった場合には、認知症の進行と決めつけず、
脱水や感染症などによる「せん妄」も疑う必要があります。
水分補給では、本人の好みや飲み込みやすさに合わせた工夫が重要です。
ただし、必要な水分量は体格、活動量、病気、服薬状況によって異なります。
心不全や腎疾患などで水分制限が必要な方もいるため、一律の量を強制してはいけません。
嚥下障害がある場合は、専門職による評価に基づいて飲み物の形態を調整します。
便秘 ― 行動の変化に隠れた身体の不快感
認知症の方が突然落ち着かなくなったり、介護を拒否したりする場合、
その背景に便秘があるかもしれません。
認知症が進むと、便意を適切に伝えられない方もいます。
しかし、言葉で訴えられなくても、腹部の張りや痛み、不快感を感じている可能性があります。
便秘には、食事量や水分摂取量の低下、運動不足、薬の副作用などが関係します。
予防には、適切な水分・食事の確保、身体活動、排便習慣を整えることなどが役立ちます。
必要に応じて医師の判断で下剤を使用することもあります。
下剤は単に「自然な排便を妨げる薬」ではありません。
適切に使えば、苦痛を軽減するための重要な治療手段です。
ただし、下痢や脱水などの副作用には注意が必要です。
介護職員には、排便回数だけでなく、便の性状、腹部症状、食欲、
普段との行動の違いを観察することが求められます。
低栄養 ― 食べられない理由は、一人ひとり異なる
認知症の方の低栄養は、単に食欲がないことだけが原因ではありません。
例えば、アルツハイマー型認知症では、食べ物を認識しにくくなる「失認」や、
食器の使い方などが分からなくなる「失行」が食事に影響する場合があります。
血管性認知症では、脳血管障害に伴う麻痺や嚥下障害が関係することがあります。
レビー小体型認知症では、パーキンソン症状や幻視が食事を難しくする場合があります。
前頭側頭型認知症では、特定の食品への強いこだわりや早食いなどが見られることもあります。
ただし、これらは疾患ごとに必ず現れる症状ではありません。
大切なのは、診断名だけで判断せず、その方がなぜ食べにくくなっているのかを
観察することです。
食器を使いやすいものに替える、一度に提供する量を調整する、
食事に集中できる環境を整えるなど、できる工夫は少なくありません。
むせ込みや体重減少が続く場合には、医師、看護師、管理栄養士、
言語聴覚士などとの連携が必要です。
筋力低下 ― 安全のための制限が、別の危険を生むことも
転倒を防ぐため、認知症の方の行動をできるだけ制限したいと
考える場面があるかもしれません。
しかし、身体を動かす機会が減れば、筋力や歩行能力が低下し、
かえって転倒や要介護度の悪化につながる可能性があります。
長期間の活動低下によって心身の機能が衰えることは、「廃用症候群」と呼ばれます。
運動では、歩行や筋力トレーニング、バランス練習などを、
本人の身体状態に合わせて取り入れます。
また、洗濯物をたたむ、食堂まで歩く、庭を眺めに行くといった日常動作も、
身体活動の機会になります。
もちろん、無理な運動は禁物です。
安全確保と活動機会の維持を両立させるため、理学療法士などの専門職と相談しながら、
適切な方法を考えることが重要です。
介護施設で見逃してはいけない「いつもと違う」
認知症の方は、身体の不調を言葉で十分に伝えられない場合があります。
だからこそ、介護職員の日常的な観察が重要になります。
食事量が急に減った。水分をあまり取らなくなった。普段より眠そうにしている。
歩き方が変わった。急に怒りっぽくなった。
こうした変化を「認知症だから仕方がない」と片づけてしまえば、治療が必要な身体の異常を見逃すおそれがあります。
観察した内容は、いつから、どのように変わったのかを具体的に記録し、
看護師や医師に伝える必要があります。
急な意識の変化や強い呼吸困難、窒息が疑われる場合などは、
施設の緊急対応手順に従い、速やかに医療につなぎます。
また、薬の飲み忘れや重複服用を防ぐため、服薬管理についても職員間の連携が欠かせません。
正しい知識が、介護職員の負担を軽減する
認知症の方の介護では、思いどおりに対応が進まない場面も少なくありません。
食事を拒否する方に、何とか食べてもらおうとする。水分を取らない方に、
繰り返し飲むよう促す。
必要なケアであっても、無理に行えば、本人の不安や抵抗を強めることがあります。
しかし、食べられない理由や拒否の背景を理解できれば、対応の選択肢は広がります。
時間を変える。声のかけ方を工夫する。環境を整える。専門職に相談する。
一人の職員が抱え込まず、チームで情報を共有することが大切です。
NAIの「動画でOJT介護」では、脱水、便秘、低栄養、筋力低下など、
認知症の方に起こりやすい健康上の問題と、その予防・ケアを学ぶことができます。
こうした共通教材による教育は、職員ごとの知識や対応のばらつきを減らす一助になります。
ただし、教材で得た知識をそのまま全員に当てはめるのではなく、
一人ひとりの状態に応じて判断し、医療職と連携することが前提です。
健康管理の目的は、「長く生きること」だけではない
認知症の方の健康管理は、病気を防ぐことだけを目的とするものではありません。
自分の足で歩く。好きな食事を楽しむ。家族と会話する。自分でできることを続ける。
そうした日常の営みを、できる限り守ることにも意味があります。
認知症の発症や進行には、医学的な要因が複雑に関わります。
適切な予防やケアを行っていても、発症や進行を完全に防げるわけではありません。
だからこそ、結果だけで施設や家族の対応を評価するのではなく、
科学的根拠に基づく支援を継続できる環境を整えることが重要です。
認知症になっても、その人はその人のままです。
日々の小さな体調の変化に気づき、必要な医療につなぎ、本人の意思と生活を尊重する。
その積み重ねが、ご利用者様の命と尊厳を守り、介護職員が安心して働ける施設づくりに
つながるのではないでしょうか。
主な参考資料：国立長寿医療研究センター「認知症の危険因子と運動による予防」
「日常的な活動と認知症予防」
日本認知症国際交流プラットフォーム「Lancet認知症リスク要因に関する報告」
WHO「認知機能低下・認知症のリスク低減ガイドライン第2版」(2026年）
